新潟市と次世代の太陽電池『ペロブスカイト太陽電池』の研究開発に取り組む東京大学の研究所が、脱炭素社会の実現に向け連携協定を結びました。

東京大学・先端科学技術研究センターの杉山正和所長と瀬川浩司教授が、新潟市の中原市長と持続可能な脱炭素社会の実現に向け協定を締結しました。『次世代の太陽電池』と呼ばれる『ペロブスカイト太陽電池』は従来のものに比べ柔軟かつ軽量のため、雪国・新潟の建物の壁面などへの導入が期待されています。今後、実証実験も実施される予定です。

■東京大学先端研 杉山正和所長
「新潟は日射強度がかなりあり膨大な農地がある。再生可能エネルギーの導入の問題点を解決してくれる新たなブレイクスルーをもたらしてくれると思う。」

新潟市は主原料であるヨウ素の産地で、中原市長は「地域特性を生かした産業振興や街づくりなどと連動して市ならではの活用を進めたい」と話しました。